新型コロナウイルス感染症に関する月次調査の結果を専門家が評価

2021年12月14日

一般社団法人余暇環境整備推進協議会(余暇進/佐藤正夫代表理事・会長)では、会員企業の新型コロナウイルス感染症(以下、感染症)に対する拡大防止意識の高揚と、遊技産業全体で取り組んでいる【パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン】の遵守を促すことを目的に、2020年10月から毎月会員企業へ感染症に関する調査を実施しています。

調査項目は「従業員数」および「当該月のPCR検査人数」と「当該月の陽性者数」の3項目。毎月の回答は都度集計を行い、その集計結果と当該月の日本の総人口、PCR検査人数、陽性者数を併記した表を回答企業へ報告しています。(資料1)

そこでは、コロナ第3波の令和3年2月およびコロナ第5波の令和3年7月の余暇進会員企業の従業員の陽性判明率が全国の陽性判明率以下だったことから、全国の比較においてPCR検査を頻繁に行っていること、陽性判明率はPCR検査比率より少ないことから、迅速なPCR検査を行うことでクラスターを未然に予防できているのではないかと考えました。

そこで、本年11月度の余暇進理事会において同調査の開始から1年が経過したことから、一定数のデータが集まったものと判断し、専門家に対し評価を依頼することを決定。この度、土木工学や社会工学などで顕著なご活躍をされている、京都大学大学院工学研究科の藤井聡教授(京都大学レジリエンス実践ユニット長)から評価をいただきました。(資料2資料3

藤井教授からは評価後、以下のコメントが寄せられました。
・データを見る限り、2020年度においては、余暇進会員企業のPCR検査率は全国平均に比して幾分低い水準が見られていたが、2021年度以降、逆に余暇進会員企業の方がむしろ統計的に有意に高い状況となっている。
・一方で、コロナ陽性率は、2021年の3月、4月において余暇進会員企業の方が全国平均よりも高いという傾向が見られたが、2021年5月以降を含めたそれ以外の期間において、両者の間に統計的に有意な差は認められない。

余暇進では、「当会のみならずほとんどのパチンコホールは従前よりクラスターを発生させないという強い意識を持ち、【パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン】を遵守していることに加え、ホールと取引関係にある業界関連企業でも「感染しない、させない」といった意識の高まりが積極的なPCR検査に繋がっている」と考えています。引き続き「感染症拡大防止ガイドライン」の履行や「屋内商業施設感染症対コンソーシアム」(京都大学レジリエンス実践ユニット監修)などを実践し、感染拡大防止に努めてまいります。

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